数量、金額共に過去最高 輸入量120万tの大台に ―― 2025年輸入凍菜
財務省が1月29日に発表した通関統計によると、2025年1月～12月の冷凍野菜の総輸入量は122万5762t（前年比104.9％）、金額は3346億7200万円（同101.0％）となった。数量が前年から引き続き伸長し2年連続で過去最高を更新した。輸入量が120万tを超えるのは初めて。金額も過去最高だったものの、一昨年との為替の差異で伸び率は鈍化している。産地別では、中国産への回帰が継続している。価格優位性の高さが評価されて、これまで苦戦していた家庭用にも導入されるケースが増えている。
1月～12月の主要品目別の総輸入量は、ポテト44万9437t（同106.1％）、えんどう豆1万453t（同98.7％）、ささげ又はいんげん2万2152t（同98.6％）、枝豆6万2506t（同96.4％）、その他の豆7427t（同114.7％）、ほうれん草6万426t（同105.9％）、スイートコーン4万9977t（同99.7％）、ブロッコリー9万5278t（同119.6％）、ごぼう8176t（同98.2％）、混合野菜2万4681t（同103.5％）、かんしょ8017t（同100.0％）、さといも2万7481t（同102.3％）、たけのこ119t（同83.2％）、その他の冷凍野菜39万9633t（同103.4％）だった。
12月単月の総輸入量は11万1812t（同106.4％）、金額は312億6600万円（同107.3％）だった。
主要品目別輸入量は、ポテト3万7590t（同115.0％）、えんどう豆849t（同99.2％）、ささげ又はいんげん1817t（同90.8％）、枝豆3965t（同76.2％）、その他の豆389t（同83.7％）、ほうれん草6598t（同109.7％）、スイートコーン3111t（同84.2％）、ブロッコリー9728t（同113.1％）、ごぼう1007t（同123.6％）、混合野菜2155t（同91.8％）、かんしょ878t（同116.6％）などだった。
「うどん和膳」を投入 ―― テーブルマーク
3種のおかずとうどんをセット
テーブルマークは2026年春季家庭用冷凍食品として新商品8品、リニューアル20品の計28品を3月より発売する。
開発テーマに『「レンジで簡単・冷たくおいしい・夏にぴったりの冷凍麺を提案、ご家庭用の食卓を快適にしたい』とし、同社初のワンプレート品や「カトキチ極細さぬきうどん」の流水解凍対応、「讃岐麺一番肉うどん」の温冷調理対応とした。
ワンプレート品では、3種のおかずとうどんをセットにした〈うどん和膳〉シリーズを新投入する。商品ラインアップは、「彩りかき揚げとちくわ天」「おろし豚しゃぶと揚げ茄子」の2品。国産小麦100％使用のさぬきうどん（200g）と満足感のあるこだわりの3種のおかず。袋のまま電子レンジ調理。想定売価は1袋398円。「和食×麺類」で提案する。
冷凍麺では、昨春に投入した「カトキチ極細さぬきうどん3食」を流水解凍対応にしたほか、「讃岐麺一番肉うどん温冷兼用つゆ」を電子レンジで冷やして食べられるようにし、夏場の需要を喚起する。
具付き中華麺では、もちもち食感の中太麺にふわっと香り立つ特製醤油ダレがクセになる「東京油組総本店油そば」、特製ラー油が効いた醤油ベースのスープに、玉ねぎの甘みが絶妙な「勝浦タンタンメン」の2品を投入する。「勝浦タンタンメン」はスープの小袋を廃止し、麺に具材と濃縮スープをのせ凍結、レンジ調理し、お湯をかけて仕上げる。その他の商品では赤穂の天塩を使用した「ごっつ旨い大粒ねぎたこ焼」なども投入する。
高知でフードランド ―― 旭食品
同社よさこいチームの集客・販促企画も新提案
旭食品は1月22、23日の2日間、高知県高知市の高知ぢばさんセンターで春季総合展示会「フードランド2026」を開催、出展社数は418社（そのうち新規出展は38社）、2日間で1400人が来場した。テーマに「ステークホルダーとの連携強化」（探す・作る・運ぶ・売る・学ぶ・守り育てる）を掲げ、市販用冷食、業務用冷食、チルド、食品、菓子、酒類などフルラインで同社の機能やNBメーカーは春の新商品、一押し商品を中心に提案した。
提案コーナー企画では、トレンド予測コーナーや前回のフーデムに続きトモシアHDのリテール担当者による「リテールサポートコーナー」も拡充した。
今回、よさこい祭りで受賞常連の同社のよさこいチームを使った集客企画も新たに立ち上げた。量販店によさこいチームを派遣し、踊り子による販売応援や撮影会などで、高知フェア等の催事を盛り上げる集客・販促提案として広げていく。
フライ、ラーメン、プレート強化 ―― シジシージャパン
シジシージャパンは1月21日、東京・虎ノ門のホテルオークラ東京で「CGCアソシエイツ会」を開催し、2026年の取り組みについて説明した。会員企業354社685人が参加した。
今年度の商品戦略として、①マーケット視点のカテゴリー強化②調達力強化③ロジスティクス強化④生産性の向上などに取り組む方針を示した。
そのうち①マーケット視点のカテゴリー強化─については、CGC商品の伸びとPOSデータの伸長率にギャップがあるカテゴリーを50部門洗い出してPBの商品開発とNB及び留型の展開を強化する。冷凍食品では冷凍フライ、ラーメンと、同社が今年初めてPBで展開する冷凍ワンプレートが対象になる。年度ごとにカテゴリーを見直しながら3カ年で手薄なカテゴリーを補う。また、PBは品位訴求型PBの〈CGC〉と価格訴求型PBの〈ショッパーズプライス〉〈断然お得〉構成比を既存の7対3から6対4に変更する。なお、冷凍食品の構成比は既に目標の比率をほぼ達成している。
②調達力強化─については、気候変動への対応として生鮮品の輸入を強化する。部門を横断してデリカや冷食などの原料としても活用する。今年度は北海道産が大減産となったタマネギ、生産者が減少しているリンゴ、漁獲量が減っているサバとイカなど11品目の輸入を強化する。冷凍フレンチフライなどの仕入れをスタートしたインドには、ムンバイに新たな駐在所を設置する。
③生産性向上について、店内加工のオペレーションが煩雑なメニューの官庁品を展開する。冷凍未加熱唐揚げも展開する。オペレーションが約65％減少するという試算がある。消費期限の延伸と年月表示も推進する。
④ロジスティクスについては、12.5tに商品を満載して配送することを増やし、配送車の台数を減らす。容器・包装の無駄を省く「スカスカ撲滅運動」についても継続して取り組みを進める。冷凍食品は、冷凍ワンプレート、惣菜フライ、中華で縦型包装を採用する。